※ 前回までで、機械製図についての説明は終了したので、今回からは、製図全般につ
いて、掲載していきます。なお、※ の付いたものは、規格本文にない、解説やコメン
トなどになります。
なお、ＪＩＳ 規格は ２０１９ 年 7月１日の法改正で日本工業規格から日本産業規
格に名称が変更されています。英語での表記は Japanese Industrial Standards で、略称
のＪＩＳ規格に変わりはありません。
製図総則
Technical drawings－General code of drafting practices
ＪＩＳ Ｚ ８３１０
１ 適用範囲
この規格は、工業分野で用いる図面を作成する場合（以下、製図という。）の基本的
事項及び総括的な製図体系について規定する。
なお、ここでいう図面とは、対象物を平面上に図示するもの又は CAD モニター上に
図示するものであって、設計者・製作者の間、発注者・受注者の間などで必要な情報を
伝えるもの、及び所定の様式を備えたものをいう。また、ここでいう図面には、原図か
ら複製したもの、原図を部分的に複製したもの及び合成して作成したもので、原図と同
じ機能をもつものを含む。
製図に関する分野別の規格は、次の通り規定されている。
ａ） 土木製図は、JIS A 0101
ｂ） 建築製図は、JIS A 0150
ｃ） 機械製図は、JIS B 0001
ｄ） 電気製図は、JIS C 1082-1 ~ JIS C 1082-4
２ 引用規格
次に掲げる規格は、この規格に引用されることによって、この規格の規定の一部を構
成する。これらの引用規格のうちで、西暦年を付記しているものは、記載の年の版を適
用し、その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格
は、その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 0101 土木製図通則
JIS A 0150 建築製図通則
JIS B 0001 機械製図
JIS B 0021 製品の幾何特性仕様（GPS）ー幾何公差表示方式ー形状、姿勢、位置及
び振れの公差表示方式
JIS B 0022 幾何公差のためのデータム
JIS B 0023 製図－幾何公差表示方式－最大実体公差方式及び最小実体公差方式
JIS B 0024 製図－公差表示方式の基本原則
JIS B 0026 製図－寸法及び公差の表示方式－非剛性部品
JIS B 0029 製図－姿勢及び位置の公差表示方式－突出公差域
JIS B 0031 製品の幾何特性仕様（GPS）－表面性状の図示方法
JIS B 0051 製図－部品のエッジ－用語及び指示方法
JIS B 0125‐1 油圧・空気圧システム及び機器－図記号及び回路図－第１部：図記号
JIS B 0125‐2 油圧・空気圧システム及び機器－図記号及び回路図－第２部：回路図
JIS B 0209-1 一般用メートルねじ－公差－第１部：原則及び基礎データ
JIS B 0401-1 寸法公差及びはめあいの方式－第１部：公差、寸法及びはめあいの基
礎
JIS B 0419 普通公差－第２部：個々に公差の指示がない形体に対する幾何公差
JIS B 0601 製品の幾何特性仕様（GPS）－表面性状：輪郭曲線方式－用語、定義及
び表面性状パラメータ
JIS B 0610 製品の幾何特性仕様（GPS）－表面性状：輪郭曲線方式－転がり円うね
りの定義及び表示
JIS B 0614 円すい公差方式
JIS B 0616 円すいはめあい方式
JIS B 0621 幾何偏差の定義及び表示
JIS B 0631 製品の幾何特性仕様（GPS）－表面性状：輪郭曲線方式－モチーフパラ
メータ
JIS B 0672-1 製品の幾何特性仕様（GPS）－形体－第１部：一般用語及び定義
JIS B 0680 製品の幾何特性仕様（GPS）－製品の幾何特性仕様及び検証に用いる標
準温度
JIS B 1566 転がり軸受の取り付け関係寸法及びはめあい
JIS B 3402 CAD機械製図
※１７項目省略
JIS H 0404 電気めっきの記号による表示方法
JIS Z 3021 溶接記号
JIS Z 8114 製図－製図用語
JIS Z 8222-1 製品技術文書に用いる図記号のデザイン－第１部：基本規則
JIS Z 8222-2 製品技術文書に用いる図記号のデザイン－第２部：参照ライブラリ用
図記号を含む電子化形式の使用、及びその相互交換の要求事項
JIS Z 8311 製図－製図用紙のサイズ及び図面の様式
JIS Z 8312 製図－表示の一般原則－線の基本原則
JIS Z 8313-1 製図－文字－第１部：ローマ字、数字及び記号
JIS Z 8313-2 製図－文字－第２部：ギリシャ文字
JIS Z 8313-5 製図－文字－第５部：CAD用文字、数字および記号
JIS Z 8313-10 製図－文字－第10部：平仮名、片仮名及び漢字
JIS Z 8314 製図－尺度
JIS Z 8315-2 製図－投影法－第２部：正投影法
JIS Z 8315-3 製図－投影法－第３部：軸測投影
JIS Z 8315-4 製図－投影法－第４部：透視投影
JIS Z 8316 製図－図形の表し方の原則
JIS Z 8317-1 製図－寸法及び公差の記入方法－第１部：一般原則
JIS Z 8318 製図－長さ寸法及び角度寸法の許容限界記入方法
JIS Z 8321 製図－表示の一般原則－CADに用いる線
※１６項目省略
３ 用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は、JIS Z 8114 による。
４ 図面の目的
図面の目的は、図面使用者に要求事項を、確実に伝達することにある。さらに、その
図面に示す情報の保存・検索・利用を確実に行うことができるように、図面を管理した
状態にしておかなくてはならない。
５ 図面の具備すべき要件
図面は、要求事項を達成するために、次の要件を満たしていなければならない。
a ) 要求される情報を含む。製作図の場合には、対象物の図形とともに、必要とする大
きさ・形状・姿勢・位置・質量の情報を含む。必要に応じて、更に材料、加工方
法、表面性状、表面処理方法、検証方法、図面履歴、引用規格・文書、図面管理な
どの情報を含む。
b）表題欄を設ける。
c） a）の情報を、明確、かつ、理解しやすい方法で表現する。
d）あいまいな解釈が生じないように、表現・解釈の一義性をもつ。
e）複数の技術分野との交流の立場から、できるだけ広い分野にわたる整合性・普遍性
を持つ。
f）貿易及び技術の国際交流の立場から、国際性を保持する。
g）複写及び図面の保存・検索・利用が確実にできる内容と様式を備える。
６ 図面の大きさ及び様式
図面の大きさ及び様式は、次による。
a）図面の大きさ及び様式は、JIS Z 8311 の規定によって、製図・複写・保存・検索・
使用などの便宜を考慮して選定する。
b）図面の大きさは、対象物の大きさ、図面の複雑さなどを考慮し、図の明りょう
（瞭）さを保つことができる範囲で、なるべく小さいものを選ぶ。ただし、図面の取
扱いの便宜のため、図面の大きさをそろえる必要がある場合には、この限りではな
い。
７ 製図に用いる線
製図に用いる線は、次による。
a）製図に用いる線は、JIS Z 8312 による。ただし、他の規格で別に規定している場合
には、その用法に従った線を用いる。
なお、これらによらない用法の線を用いる場合には、その線が何を表しているか
を図面に注記する。
b）JIS Z 8312 に規定する線は、定規、コンパスなどの製図用具を用いて手書きすると
きに用いる。CADで製図するときは、JIS Z 8321 によるのがよい。
８ 製図に用いる文字
製図に用いる文字は、次による。
a）寸法数字、文字記号、注記など、製図に用いる文字は JIS Z 8313-1、JIS Z 8313-
2、JIS Z 8313-5 及び JIS Z 8313-10 のいずれか、または複数の規格を用いる。
注記 JIS Z 8313-1、JIS Z 8313- 2、JIS Z 8313-5 及び JIS Z 8313-10 を総称し
て JIS Z 8313 規格群という。
b）JIS Z 8313 規格群に規定する文字は、テンプレートなどの助けを借りるときを含
め、手書きをするときに用いる。
c）CAD で用いる文字は、JIS B 3402 によるのがよい。
９ 製図に用いる記号
製図に用いる記号は、次による。
a）製図を簡潔にするとともに、指示内容の解釈を統一するために、図記号、文字記号
などの記号を用いて、図面に指示してもよい。
b）JIS に規定していない記号を用いる場合には、記号について注記するのがよい。
c）特に製図に用いるものと指定しないで規定した JIS の記号又は JIS 以外の公知の規
格に規定した記号を用いる場合には、その規格番号を図面の適切な箇所に注記す
る。
d）b）及び c）によらない記号を用いる場合には、その記号の意味を図面の適切な箇所
に注記する。
10 図形の表し方
10.1 投影法
図形を描くときの投影法は、図面の目的及び用途に応じて、次のいずれかによる。
a）通常の二次元製図の場合には、JIS Z 8315-2 に規定する正投影図を用いる。
b）図形を三次元で表す場合には、JIS Z 8315-3 に規定する等角投影若しくはキャビネ
ット図、又は JIS Z 8315-4 に規定する透視投影法を用いる。
注記 JIS Z 8315-2、JIS Z 8315-3、JIS Z 8315-4 を総称して JIS Z 8315 規格群
という。
c）必要に応じて a）及び b）に寄らない投影法を用いてもよいが、その場合には、投
影図の名称を書き添えるのがよい。
10.2 尺度
尺度は、次による。
a）尺度は、JIS Z 8314 による。
b）使用する尺度は、対象物の大きさ、図形の複雑さなどを考慮して、図の明りりょう
を保つように、JIS Z 8314 に示す推奨尺度に従って選定する。
c）図形に横方向と縦方向との尺度を変える必要がある場合には、図面にそれらの尺度
を表示する。
10.3 図形の表し方
対象物の図形を描く方法は、次による。
a）正投影図を用いる場合、必要に応じて、補助投影図、局部投影図、部分投影図、断
面図などを併用する。
b）正投影法以外の方法によって描く場合でも、投影に直接関係しない事項、例えば、
断面図の表し方については、なるべく JIS Z 8316 を準用する。
c）正投影法以外のうち、矢示法を用いて投影図を表す場合には、主投影図に示した投
影方向を示す矢印に付記した文字記号を投影図に示す（ JIS Z 8316 参照 ）。
d）特有の図形を忠実に描いても、その割に効果がないような対象物（例えば、ねじ、
歯車、電気配線など。）の図示または特定の部分の図示は a）に、よらず、それぞ
れに図示方法を規定する JIS による。
注記 三次元図形を CAD によって描く場合には、適切な規格、例えば、 ISO
16792 によるのがよい。
10.4 その他の事項
図形の大きさと対象物の大きさとの間には、正しい比例関係を保つように描く。ただ
し、次に示すような場合には、図の一部又は全部について、この比例関係を保たなくて
もよい。
a）説明図、又は JIS B 0125-1、JIS B 0125-2、JIS Z 8617-1 ～ JIS Z 8617-15 などで
規定する文書用記号を用いた油圧・空気圧回路図、工程図など。
なお、図記号のデザインについては、JIS Z 8222-1 及び JIS Z 8222-2 による。
b）JIS C 0617-1～JIS C 0617-3 で規定する電気用図記号を用いた電気回路図、ネット
ワーク図など。
c）JIS Z 8617-1 ～ JIS Z 8617-15 で規定する文書用図記号を用いたダイヤグラムな
ど。
d）簡単な図形で、寸法記入なども少なく、読み誤るおそれがないと考えられる図面。
例えば、図形だけをあらかじめ印刷してある図面用紙に、その都度、寸法などを記
入して作成するような図面。
11 寸法及び寸法の許容限界
図形に寸法を記入する方法は、次による。
a）対象物の大きさ、姿勢、位置などを定量的に示すために寸法を記入する方法は、JIS
Z 8317-1 による。
b）対象とする図形に記入する寸法は、機能上（互換性を含む。）必要な場合には、JIS
Z 8318 に規定する寸法の許容限界を指示する。ただし、JIS B 0021 に規定する＂理
論的に正確な寸法＂を除く。
c）形体のエッジを規制することを要求する場合には、JIS B 0051 による。
d）サイズ形体に、はめあいを要求する場合には、JIS B 0401-1 に規定する＂公差域ク
ラス＂を指示する。
なお、ねじに、はめあいを要求する場合には、JIS B 0209-1 に規定する＂公差域
クラス＂を指示する。
e）円すい公差を要求する場合には、JIS B 0614 による。
なお、円すいに、はめあいを要求する場合には、JIS B 0616 による。
f）転がり軸受及び／又はハウジングに、はめあいを要求する場合には、JIS B 1566 に
よる。
g）寸法の許容差又は寸法公差が、幾何公差、表面性状など属性情報と独立して適用す
ることを要求する場合には、表題欄の中又はその付近に JIS B 0024 を指示する。そ
して、包絡の条件を要求する場合には、JIS B 0024 による。
h）図面に描いた図形は対象物の形を示すものであり、その寸法は図形を測るのではな
く、指示した寸法数値による。
i）鋳造。・鍛造などの工程ごとに普通寸法公差が規定されている JIS がある場合に
は、その規格番号及び等級番号を指示する。
例 鋳放し鋳造品の普通寸法公差：JIS B 0403 CT 12
普通寸法公差：JIS B 0405 m
j）寸法検証時の環境温度は、必要に応じて JIS B 0680 に規定する20 ℃とする。
なお、室温で寸法を検証する場合には、必要に応じて温度補正を行う。
k）特に指示がない限り、JIS B 0024 を適用した対象物は2点測定によって行うものと
する。
12 当てはめ方式の適用
対象物から得られる測定点を最小二乗法、最小領域法などで演算処理をする当てはめ
方式を適用することを要求する場合には、表題欄の中又はその付近に JIS B 0672-1 を指
示する。
当てはめ方式の例を、図１に示す。
Ａ 図示外殻形体 Ｅ 測得誘導形体
Ｂ 図示誘導形体 Ｆ 当てはめ外殻形体
Ｃ 実形体 Ｇ 当てはめ誘導形体
Ｄ 測得外殻形体
図１－当てはめ方法を円筒に適用する例（JIS B 0671-2）
13 幾何公差
対象物の形体に対して幾何公差を要求する方法は、次による。
なお、幾何公差は、機能上の要求、互換性、製作技術水準などに基づいて、不可欠な
場合にだけ図示する。
a）幾何公差は、JIS B 0621 に規定する幾何偏差の定義に基づき、対象とする形体に対
して、JIS B 0021 に規定する幾何公差を意味する記号を用いて指示する。
b）関連形体に対する理論的な基準となるデータムについては、JIS B 0022 による。
c）寸法公差と幾何公差との相互依存関係を要求して、対象とする形体のサイズ寸法が
最大実体寸法から最小実体寸法のほうへ離れて仕上がったとき、その離れた寸法分
だけ指示した幾何公差を増分できる方式（これを最大実体公差方式という。）を適
用する場合には、JIS B 0023 による。
d）寸法公差と幾何公差との相互依存関係を要求して、対象とする形体のサイズ寸法が
最小実体寸法から最大実体寸法のほうへ離れて仕上がったとき、その離れた寸法分
だけ指示した幾何公差を増分できる方式（これを最小実体公差方式という。）を適
用する場合には、JIS B 0023 による。
e）対象とする形体から突出した位置に公差域を設定する突出公差域を要求する場合に は、JIS B 0029 による。
f）自由状態で非剛性の形体に対して、寸法及び幾何公差を規制する要求がある場合に
は、JIS B 0026 による。
g）各形体に幾何公差を個々に指示しないで ,その公差を一括して指示する必要がある
場合には、表題欄又はその付近に JIS B 0419 及びその等級記号を指示する。
h）特定の検証方法による場合には、注記などでそのことを指示する。
14 表面性状
形体に対して表面性状を要求する場合には、次による。
a）粗さパラメータは、JIS B 0601 に規定する粗さ曲線から求めるのがよい。
b）粗さパラメータの要求事項を、記号を用いて指示する方法は、JIS B 0031 の規定に
よって、除去加工の要否及び粗さについて行う。
なお、モチーフパラメータを指示する場合には、JIS B 0631 による。
c）機能上及び体裁上、特に必要がある場合、その面の加工方法、筋目方向及びうねり
パラメータを指示する場合には、JIS B 0631 による。
なお、転がり円うねりパラメータを指示する場合には、JIS B 0610 による。
15 文書用図記号
工程図、フローチャート、回路図などを、図記号を用いて表す場合には、JIS Z 8617-
1～JIS Z 8617-15、JIS C 0617-1～JIS C 0617-13 及びその他の JIS に規定する図記号に
よる。
注記 例えば、真空装置用図記号については JIS Z 8207 が、化学プラント用配管記
号については JIS Z 8209 がある。
16 溶接
対象物に溶接施工の要求をする場合には、JIS Z 3021 に規定する溶接記号を用いる。
17 熱処理
対象物に熱処理の要求をする場合には、ISO 15787:2001 によって指示してもよい。
18 表面処理
対象物に電気めっき処理の要求をする場合には、JIS H 0404 による。その他、対象物
に塗装、塗覆装、塗布、蒸着などの処理の要求をする場合には、図面上または文書によ
って必要事項を指示する。
19 文書の書き方
図面又は関連文書に書く文章は、確実に情報を伝達するために、次による。
a）文章は、口語体とする。
b）文章は、漢字、平仮名、アラビア数字、ローマ字などの混用とする。
なお、片仮名は、外来語、動・植物名、特に注意を喚起する用語（例えば、塗装
のブツ、機械のギーギー音など。）などに用いる。
c）文章は簡潔にし、なるべく箇条書きとする。
d）書き方は、左横書きとし、必要に応じて分かち書きとする。
e）専門用語は、 JIS に規定した用語を用いるのがよい。
20 図面の変更
出図後に図面内容を変更するときは、変更箇所に適切な記号を付記し、訂正又は変更
前の図形、寸法、公差などは読み取ることができるように適切に保存し、訂正又は変更
事由、氏名、年月日などを図面管理部署へ届け出る。
※ 製図総則は、製図の種々の事項、各規格を、全的体、包括的にまとめたもので、目
次を詳しくしたようなものである。したがって、その項目に合った説明やコメント等
は、その規格のところで述べていきます。
