この頁の内容は、前ページで述べたように参考のための掲載である。附属書Ｂ～附属
書Dは、製図には直接関係しないので省略した。
18. 幾何公差の定義
前頁からの続きを掲載する。
付属書Ａ（参考） 旧図示方法
この付属書Ａは、改正によって削除されたものであり、今後は使用してはならない旧
図示方法について示す。そのため、規格の規定部分ではないが、参考情報のためにだけ
用いるのがよい。
次の図示方法は、JIS B 0021 に規定されていたものである。図面指示にこれらを使
用することは、不明りょう（瞭）さがある。そのため、これらの図面指示は、今後使用
してはならない。
Ａ.１ 旧図示方法では、公差を軸線（付属書Ａ図１）又は共通軸線若しくは共通中心平
面（付属書Ａ図２及び付属書Ａ図３）の形体に適用したときに、このような形体に、直
接矢を当てて、これと指示線を公差記入枠に結んでいた。この図示方法は、本体の図12
、図13及び図14に示す指示に代わって用いられた。
Ａ.２ 旧図示方法では、データムを軸直線、中心平面、共通軸線又は共通中心平面（附
属書Ａ図４）の形体に適用したときに、このような形態にデータム三角形を直接当てて
いた。
この図示方法は、本体の図32に示す指示に代わって用いられた。
Ａ.３ 旧図示方法では、データムの優先順位を与えずに、それにデータム文字記号を指
示した（附属書Ａ図５）。それゆえ、第一優先データムと第二優先データムとの間の明
確な区別が不可能であった。この図示方法は、個々にデータムの優先順位を指示する方
法に代わって用いられた。
Ａ.４ 旧図示方法では、データム形体と公差記入枠とを直接指示線で結んでいた（附属
書Ａ図６及び付属書Ａ図７）。この図示方法は、９.２に示すようにデータム三角記号と
データム文字記号とを結んで指示する方法に代わって用いられた。
Ａ.５ 附属書Ａ図８に示すように、幾つかの離れた形体に適用する同じ数値の公差域を
個々に指示することが旧図示方法であった。単一の公差域を個々の形体に適用する場合
には、公差記入枠の付近に表示＂共通公差域＂を指示していた（附属書Ａ図９及び附属
書Ａ図10）。
附属書Ｂ （参考） 定義
省略
附属書Ｃ （規定） 幾何偏差の評価
省略
附属書Ｄ （参考） ＧＰＳマトリックスモデル
省略
